インテルのCPU(13,14世代)は大丈夫か?

1回クラッシュしたら、おしまいの可能性があるようです。

Gigazine(2024/7/29)
Intelの第13・14世代CPUの劣化はパッチを当てても「回復不能」との報道、1回クラッシュしたらおしまいの可能性

Intelの「Core i9-13900K」のような第13世代CPUや、「Core i9-14900K」のような第14世代CPUには、設計に起因するクラッシュ問題が存在することが報告されています。Intelは、この不具合に対する修正パッチの配布を予定していますが、修正パッチを当ててもクラッシュが発生するのが予防されるだけで、既にクラッシュが発生したことがあるCPUの劣化は不可逆的だと報じられました。

ZDNET(2024/8/2)
「Intel Core」CPUの第13/14世代で不具合--不可逆的損傷が発生との報告も

この問題の原因をひもとくと、CPUのマイクロコード(プロセッサー上で実行される、低レベル演算を制御するファームウェア)の問題に行き着く。これが原因で、プロセッサーが必要以上の電圧を要求し、安全な動作範囲を超過してしまうという。この問題の影響を受けるのはデスクトップ向けプロセッサーのみで、同じ第13世代と第14世代のIntel Coreプロセッサーでも、モバイル版には影響がないようだ。

Intelはこの問題を修正するため、アップデートされたマイクロコードを作成しており、8月中旬には公開の準備ができるとの見込みを示している。これは朗報だが、実際に新バージョンを適用しようとすると、その手順はかなり複雑だ。

まず、問題が生じているPCに更新されたマイクロコードを届けるには、マザーボードメーカーによるBIOS更新、もしくは「Windows Update」を経由する必要があり、影響が生じているユーザーに行き着くまで、しばらく時間がかかる可能性がある。

しかもさらに悪い話がある。「Tom’s Hardware」の記事によると、マシンにクラッシュが発生した時点で、該当のプロセッサーは「不可逆的な劣化」をこうむるという。つまり、回復不能な損傷が発生するということだ。プロセッサーの損傷はマイクロコードの更新では修正できない。

Intel Community (2024/7/22)
July 2024 Update on Instability Reports on Intel Core 13th and 14th Gen Desktop Processors

不安定性の問題により返品された Intel Core 13/14 世代デスクトップ プロセッサの徹底的な分析に基づき、一部の 13/14 世代デスクトップ プロセッサで動作電圧の上昇が不安定性の問題を引き起こしていることが判明しました。返品されたプロセッサの分析により、動作電圧の上昇はマイクロコード アルゴリズムに起因し、プロセッサに誤った電圧要求が送信されることが確認されました。

Intel Community (2024/8/1)
Addressing Manufacturing Speculation on Intel Core 13th/14th Gen Desktop Processors

現在報道されているビア酸化の問題は軽微なものであり、2023 年初頭に製造の改善とスクリーニングによって対処されました。
この問題は 2022 年後半に特定され、製造の改善と追加のスクリーンの実装により、Intel は 2024 年初頭までにサプライ チェーン内の影響を受けるプロセッサを完全に削除できることを確認できました。ただし、結果として、店頭在庫は 2024 年初頭まで残っている可能性があります。

XenoSpectrum(2024/8/1)
Intel、第13世代及び第14世代Coreプロセッサの不具合問題で集団訴訟の可能性

Abington Cole + Elleryという、集団訴訟と知的財産権を専門とする法律事務所が、Intelの第13世代および第14世代Coreプロセッサに関するクラッシュと不安定性の問題について調査を開始したようだ。この調査は、Intelの顧客に代わって集団訴訟を起こす可能性を探るものである。

注目すべき点は、この問題が高性能モデルだけでなく、主流の65W CPUにも影響を与えているということだ。Intelはこれらの65W CPUを数千万台単位で販売しているため、全ての交換要求に応じるとなれば、同社にとって高額な交換サイクルとなる可能性がある。

 
このニュースも無関係ではないのではないでしょうか。

読売新聞(2024/8/2)
インテル1万5000人削減へ、従業員15%の規模…生成AI向け半導体シェア奪われ経営不振


 
米半導体大手インテルは1日、経営再建のため約1万5000人の人員削減を行うと発表した。従業員の15%に当たる規模で、年内をめどに実施する。エヌビディアなどに生成AI(人工知能)向け半導体のシェア(占有率)を奪われ、経営不振に陥っていることが背景にある。

今後の動向が気になります・・